目指せ医学部!Q&A

Q:お金持ちじゃないと医学部は目指せないのですか?

A:医学部は、大学教育の中でもいちばんお金のかかる教育といわれています。難関医学部を受験するため、長期にわたって進学や予備校・塾通いのため多くの家庭が大きな教育費を費やしています。実際、受験生・合格者は年収の高い家庭の子弟が多くなっています。

 

しかし、国公立大の医学部は、他学部と基本的に学費は同じです。また、奨学金制度のほか、大学独自の学費免除制度や貸与制度も利用枠が広がる傾向にあります。これらを活用し、アルバイトをしながら生活費を得て医学部に入り、医師として活躍している先輩も数多くいます。

Q:英語は苦手だけど医学部を目指せますか?

A:大多数の合格者は、現役でも浪人でも予備校や塾を利用して、難関を突破しています。医学部は競争率が高く、センター試験にしても、一般入試にしても、必然的に合格ラインが高めになります。それをクリアするためには、自学自習だけでは限界があります。予備校や塾が提供する豊富な受験ノウハウに基づいて、実践的に実力をつけていくことが、激しい競争から一歩抜け出すカギになっています。は挨拶や周囲との協調性も必要で、医師にとって大切な社会性も早くから身につきます。

Q:国公立大学医学部に合格するには何を重視すべきですか?

A:センター試験も2次試験も、バランスよく点数をかせぐことが合格の秘訣です。どこかに偏りがあると総合点が上積みされません。どの科目も重要ですから、あえて力を入れるなら苦手科目です。そこでの減点リスクを極力抑える準備が大切です。小論文や面接も医師としての倫理観や責任感、コミュニケーション力の必要性が叫ばれており、試験官の重要な選考ポイントになっています。手が抜ける科目はありません。

Q:医学部を目指すのに幼稚園児から準備している人もいるってホント?

A:エリート幼稚園→有名小学校→有名中高一貫校という学びのルートが実績に現れていることは確かです。そのため、幼稚園のときから医学部を目指している保護者の方もいます。しかし、早く準備をしなければ、医学部合格を果たせないというものではありません。要は本人のやる気です。どんなタイミングで医学部を目指すにしても、自分にあった学習法を見つけて、ひたむきに努力することこそ成功につながる準備です。

Q:医学部再受験は難しいものですか?

A:国公立大、私立大を合わせた医学部合格者の現浪比率は、55対45でわずかに現役が上回っています。国公立大は、現役合格者が全体の60%以上を占めていますが、私立大は36%が現役で、浪人がそれを大きく上回っています。再受験に挑戦する浪人も多く、競争率の高い私大医学部は2浪、3浪も珍しくありません。ただし、浪人合格で最も多いのは1浪で、それ以上になると合格率はグンと低下します。浪人を重ねないうちの試験突破を目指したいものです。

Q:30歳からでも医学部受験を目指せますか?

A:6年間の大学生活を覚悟で、ふつうの入試から挑戦する方法と、学士編入試験を受ける方法があります。複数年の浪人生だけでなく、他学部で学んだ学生から普通のサラリーマンや健康保健関係の仕事をしている人までさまざまな経歴を持つ人が医学部を目指しており、30歳前後で受験する人は決して珍しくありません。意欲と実力があれば、チャンスは十分にあります。

Q:模試の結果は合格の目安になりますか?

A:大手予備校などで実施している全国共通模試は、過去問などをもとに出題傾向を探り、かつ成績評価しやすいように問題が作成された試験です。本番のセンター試験や一般試験の内容を予想したものではありませんが、全国一律に多くの志願者が試すので、母集団のなかで自分がどのへんにいるかという目安(偏差値)を知ることができます。合格の指標にはなりませんが、一応の目安にはなります。自分の長所・弱点を見つけ、修正するうえで欠かせない手段といえます。

Q:文系から医学部への学士編入はできますか?

A:学士編入制度は他学部から医学部を希望する人のために設けられた制度なので、一定の条件を備えていれば受験は可能です。ただし、試験科目は英語と生命科学関係か、数学、物理、化学の理数科目の試験を行う大学もあります。理系の基本はしっかり身につけて臨む必要があります。

Q:例年の医学部合格者の男女比はどれくらい?

A:医学の世界も女性の進出が目立っていますが、医学部群としての統計では、国公立、私立合わせて女性合格者の割合は50%強になっています。大学分類別にみると、国立は55%で女性優位、公立は52%で男性やや優位、私立は59%で男性優位となっています。医学部受験には、覚えるべき知識・情報が膨大なため、地道に粘り強く勉強する女性の方がやや分がいいということもあるかもしれません。

Q:海外の医師免許は日本でも使えますか?

A:海外で取得した医師免許や登録証明だけで、日本で医療行為をすることはできません。日本で医師として診断や治療、投薬を行うためには、医師国家試験に合格し、資格を取得することが必要です。

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